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人材流出の時代に、それでも社員教育をする意味はあるのか?


人手確保が難しい時代の中、せっかく高い採用コストをかけて人材を採用しても、定着しないケースが増えています。

何年も地道に育成を続けてきて、やっと貢献してもらえると思ったら、条件のいい他社に転職してしまう……こんな経験をされた会社さまも多いのではないでしょうか。

これに伴い、正直、社員教育をする意味があるのだろうか?という疑問が出てくるかもしれません。また、実際に社員教育を実施しても、なかなか成果が見えないと感じることもあるでしょう。

理想は、教育した全員に成長してほしいというのが会社側のホンネだと思います^^;ですが現実は、教育した全員が必ず成長するというわけでもありません。当然ですが、人により能力や適性に違いがあるからです。

しかし、会社からすると、社員教育にかけたお金や時間をすべて回収したい!という思いがあることでしょう。「教育したら成長すべきだ」という期待を持つのは当たり前のことだと思います。

しかしながら、そもそもこの前提(教育したら成長すべきだ)は正しいことなのでしょうか?現在は多様性の時代です。成長する人もいれば、そうでない人もいます。すべての人が会社の求めるように成長するのが理想的ですが、現実は違うのです。

それであれば、教育したら成長すべきだ、という前提は手放す必要があるのではないかと思います。それこそ極端に言えば、社員教育をきっかけとして、たった1人でも変化したり成長したら成功だったと考えるべきかもしれません。

たった1人のためにお金も時間もかけたくない!と思われるかもしれません。しかし、あなどってはいけません。たった1人が変わることで、その人に影響を受けて周囲も変わる可能性があるからです。

人の影響は、いいことも悪いことも受けるものです。1人でも変化があると、周りの人もその影響を受けて変化する可能性があります。つまり、1人でも社員教育をきっかけに行動が変化したら、それは成功と言っていいのではないかと考えます。

実際に弊社でコーチングを行った会社さまで、同様な事例がありました。コーチングを受けた管理職の方が、行動を促進されたことで、3ヶ月くらいすると周囲から「なんか変わった」という声が聞こえるようになったのです。

その後、その方が行動することにより、周囲も巻き込まれて行動するようになっていったという事例があります。

「社員教育をやったらガラッと変わった!」ということは、残念ながら幻想です。魔法の杖はありません。しかし、1人が変わることで周囲も変わる可能性があるのであれば、社員教育をやる価値は十分にあるのではないでしょうか。

即効性を求めるのではなく、小さな変化の連鎖を信じて、長い目で社員教育に取り組んでいくことが大切なのかもしれません。地道にコツコツと継続して教育することで、組織が変わっていくのだと思います^^

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